ヤフーショッピングVS楽天市場 中小企業にとってどちらに出店した方が出店メリットが高いか

　ヤフーショッピングと楽天市場ではどちらに出店をした方が良いのかで迷う人も多いかもしれません。特にお客さんがまだそれほどいないという中小の場合は市場がどれぐらいなのかという事でも迷う事になるでしょうし、ネットショッピングモール側のEC担当フォロー体制の有無なども気になるところかもしれません。

ヤフーショッピングと楽天市場の料金表比較

ヤフーショッピング ビジネスインフォメーションページから引用　2019年2月現在

https://business-ec.yahoo.co.jp/shopping/cost/

楽天市場 出店案内から引用　2019年2月現在

https://www.rakuten.co.jp/ec/plan/

　 単純に出展料だけを比較すると、ヤフーショッピングは基本的には無料（入会金、月額費用など、広告を使わない場合は一切かからない、但し、販売に対する決済手数料は必要）になっているのに対して、楽天市場の方はプランにもよりますが、料金がかかるようになっています。かんばれ！プランというものであれば、初期費用は6万円で、月には19,500円のコストがかかるということになりますから、これを見ると中小企業であれば、ヤフーショッピングの方がという考えも出てくる事でしょう。

　楽天市場にて中小企業にとって最も出店メリットが出るのはどちらか？

　集客力ということになれば、楽天市場の方が多いというように考えられる事もあります。ネットショップの集客力はページビューという物で示されることが多いのですが、このページビューは楽天の方がヤフーショッピングの数倍あるというデータもあります。ページビューはあるページにどれだけのアクセスがあったのかという事を示す数字ですから、それだけ多くのお客さんが来る可能性があるという事になります。また、売上高という意味でも、楽天市場は、楽天市場だけではなく、グループ会社として、より集客の高い旅行サイトやアフィリエイト、ポータルサイト、銀行・球団などあらゆる部分で楽天市場というブランドを高める為の対策が講じられています。その結果として、楽天市場ＶＳヤフーショッピング＋ヤフオク　としても依然楽天市場のほうに軍配が上がるのが現状の事実です。もちろん、ヤフー＝ソフトバンクとすると話は変わってきますが・・・この集客力を考えれば、楽天市場の方が魅力的という事にもなるでしょう。

　楽天市場とヤフーショッピングという売り場での違いと仕組みの違いについて

　楽天市場では、固定費は必ずかかります、また手数料も安いという訳ではありませんが、一般的なモールやネットショッピングカートや独自にカード決済などを申し込むよりは圧倒的に費用としては安いといえます。また楽天市場という巨大な市場では実際全部のグロス売上は相当なものになりますが、これだけ有名な楽天市場ですがたった4万店舗（実働予測）程度で相当な売上をたたきだしています。ということは、このような市場に打って出ようとする場合ですが、相当な激戦が予想されることを推定しないければなりません、決してブルーオーシャンということはありません。

　集客面でいうと楽天市場としては相当なＰＶを誇りますが、新店舗にとっても相当な障壁となってくるのがこのアクセスとなります。楽天市場では、現在検索外での導線が極小となり、検索外のアクセスが殆ど見込めません。ある程度広告を見込んだ戦略を当初は必要です、それなりの投資があって、リターンがある考え方をわすれてはいけません。これは楽天に限らずですが、現在モールはアマゾン化の傾向があり、売れる商品はどんどん売れるし、楽天側も売れる商品を押すような仕組みを次々と導入しています。

まとめ

ですから、どちらに出店した方がメリットが高いのかという事は、このコストと集客でどれだけの利益が見込める事になるのかという事を考え無ければならないという事になるでしょう。つまり、各企業によってどちらかがいいのかという事は異なるので、一概にこちらが良いという事は言えないという事です。単純にそれほど集客が見込めないというのであれば、コストがかからないヤフーショッピングが良いという事になるでしょうし、多くの集客を見込めるという事になれば、楽天市場の方が良いという事にもなるはず。更には、楽天市場であれば、様々なサポートが受けられて、運営に関していろいろとアドバイスを得ることも出来るという事もあります。
他にも利用者の客層がどういう人達が利用しているのかという事も考える必要があるはず。特に外国の人が利用することが多いなどあれば、その外国人たちがどちらを利用しているのかという事を検討する必要があるかもしれません。結局はどれだけの利用者を見込むことが出来るのかという事で、メリットの考え方は異なることになるので、各企業で分析して結論を出すしかありません。

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